モバイルオンリーユーザーの増加で何が起こるのか?

    2016/01/21

モバイルオンリーユーザーという言葉は聞いたことがあるだろうか?
最近ではモバイルファーストと叫ばれてWebサイトをスマートフォン対応に変更したりしてきた。
当ブログのような個人メディアから企業サイトやECサイトでも同じ状況だろう。
一方モバイルからのみのアクセス方法しか持たないユーザーが増えているという事なのだ。

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PCからスマートフォンへの流れ

かつてインターネットはPCからアクセスして当たり前という時代があった。
と書き出すとまるでSF小説のようだ。

2014年には管理人が運用するブログをレスポンシブ対応にしてモバイルからのアクセスに備えたのだった。
その頃はWebサイトへのアクセスはPCからスマートフォンへ移行していくと言われた時代だった。

当サイトの場合、直近1ヶ月のアクセスを見てみると56.15%のアクセスがモバイルからだ。
現在では約半分のアクセスがモバイルとしてスマートフォンからのアクセスという事だ。

この流れは今後も続きPCからのアクセスは減り続けることになるだろうと思われる。
しかし管理人のようにPC無しでは日頃の処理ができないという人も多くいるだろうからPCからのアクセスが無くなるわけではない。

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スマートフォンのみの通信手段

管理人の自宅でも固定電話はあるが全く利用していないのがもったいないと普段から思っている。
物理的な回線としては光ケーブルを引き込んでいて電話/インターネット/テレビを利用している。
その中でも有線回線によるインターネットアクセスはイロイロこなすのに必須のリソースなのだ。
管理人の場合は有線インターネット回線とPCを利用するというのがデフォルトのパターンとなっている。

一方、身近な人達でも通信手段をスマートフォンしか持っていないという人も増えているのだった。
自宅には固定電話も有線インターネット回線も無い、持っているのはスマートフォンだけという人たちだ。
もしくは有線インターネット回線の代わりに無線ルーターで接続している人もいる。

これには経済的な理由が多い。
特に若い人たちにとって有線インターネット回線は毎月の固定費となるために高価な存在なのだ。
またPCについても必須という訳ではないようなのだ。

管理人の場合は公私ともにワードやエクセルの資料を作ったりするし趣味としてPCを弄り倒すという事もする。
こうしてブログを書くことやそのための資料集めもPCで行う。
そして何と言っても無線でのインターネット接続は通せるプロトコルが限定されてしまうのだ(例えばhttpやメール等)。
だから優先インターネット回線とPCの無い生活なんて想像もできない。

モバイルだけのサービスも増える?

管理人はインターネット上の様々なサービスを利用している。
その際に必ずモバイルとPCとセットにしてサービスを利用するようにしている。

というのはモバイルが壊れてしまったとか利用できない時に困るからだ。
という理由でPCからの手段もあるサーサービスを利用するようにしているのだった。

こうした反面モバイルからの利用のみのサービスがある。
前述したようにモバイルオンリーのユーザーとは経済的な理由が多い。
従ってこうしたモバイルのみのサービス提供を行うという事はターゲットが低所得者という事になる。
キチンとしたサービスなら良いがこうした層を狙った悪質なサービスとならないか懸念が残る。

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新たなデジタルデバイドかもしれない

デジタルデバイドという言葉はインターネットが普及し始めた時に出てきた言葉だ。
インターネットから得られる情報は非常に多い。
それを得れる人と得れない人の格差を差す言葉だ。

デジタルデバイドVer1

このデジタルデバイドが発生する理由には2つの要素がある。

  • デジタル機器を使いこなせない
  • デジタル機器を使うお金が無い

もちろん2つ両方の理由と言う場合もあるだろう。
行政サービス等を考えた場合、特に高齢者に情報格差が生まれてしまう事を懸念されてきた。

デジタルデバイドVer2

従来からあるデジタルデバイドに加えて新たなモバイルオンリーのデジタルデバイドを加えないといけないかもしれない。
一般的なPCでのアクセスとスマートフォンから等のモバイルからのアクセスでは情報量がかなり異なる。
また利用できるサービスも異なる。
現在ではスマートフォンから利用できないもしくは利用しづらいサービスも多いだろう。
こうしたPCを持たない層に対してサービス等で差がついてしまう事態が発生しているのではないだろうか。
こうした現象は若年層に多いのかもしれない。

アメリカではすでに顕在化している問題

この問題はすでにアメリカでは顕在化している問題となっている。
受けれるサービスに差が出ているのだ。
アメリカでは主に経済的な状況がこうした格差を生んでいるのだ。

日本でも特に行政サービスは高齢者や低所得者にとっても差が出ないようにすべきだろうと思う。

今回はこのへんで
では

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